ゼロの会『通販生活』が特集

「どうして日本は窓口負担をゼロにできないの？」

このほどカタログ雑誌、『通販生活』2011春号で、「通販生活の疑問―どうして日本では医療費（窓口負担）をゼロにできないのだろう。」と題し、6頁にわたる特集が組まれ、「医療費の窓口負担ゼロの会」が見開き2ページで大きく取り上げられました。

この『通販生活』はカタログハウス刊の季刊誌で発行部数150万部。一時、100歳で双子姉妹のきんさんぎんさんのテレビCMで有名になった雑誌です。

特集では、“海外では窓口負担ゼロの国が圧倒的に多い”と冒頭2頁で日本と諸外国の医療費窓口負担の現状をおさらい。続く2頁でゼロの会発起人の平尾紘一・前協会理事長による「窓口負担はゼロにできる」とのインタビューが掲載されました。

また、窓口負担はゼロに「できる」立場とは逆の「できない」とする立場の東京医科歯科大教授・川渕孝一氏の異論も掲載し、財源、受診率、受診制限などの疑問や問題点を読者が比較考察できる内容となっています。

平尾氏のインタビュー記事は、写真付きで「受診を抑制する人が増えると、今後さらに医療費が増大します。」との大見出しで、現場実感と統計数字で受診抑制の深刻さに触れ、負担ゼロの必要性や疑問を解いています。

平尾氏は「おカネを節約したいので、薬の分量を減らしてほしい」などの相談が増えていること、政府調査で病気での未受診が252万人あり、協会調査でも金銭的理由での治療中断が1割、受診抑制が3割に上ると指摘。早期発見早期治療は医療費軽減に資するとし、一般的ながんは6割は治り、早期癌は再発率1％、糖尿病や高血圧も重症化を防げると紹介しました。

欧州の学会で日本の窓口負担の存在に驚かれた経験も交え、GDPが日本より低い国でも実現している窓口負担ゼロを常識にするため企業と国の財政拠出、税制見直しを提案。企業負担を増やしても国際競争力が低下していない欧州諸国の例や、労働時間や職場環境が疾病の要因との社会認識のある欧州の思想にも触れました。最後に、負担ゼロでの待合室サロン化や乱診乱療の懸念に対し、過去の風説であり事実無根、EBM重視の厳しい保険審査の下で不可能と結んでいます。